爺やの独り言(その11) 電子カルテ市場、2008年は1103億円 - シード・プランニング調査 2009.08.25 上梓
プラネット・ツリーでは、病院向け電子カルテ(SBS・DoctorXシリーズ)及び診療所向けのORCAと連携した電子カルテ(@homeDr.)のソフトの販売もしています。 電子カルテの詳細は下段に掲載。 今回は、電子カルテ市場、2008年は1103億円 - シード・プランニング調査(2009/08/18)の話です。
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1999年4月に厚生省(現厚生労働省)が電子カルテを認め、2001年の貸付金制度、2002年の補助金制度により電子カルテ市場が立ち上がったものの、伸び悩んでいた病院向け電子カルテだが、ここにきて導入が広がっている。しかし、普及の歩みは国やベンダーの想定よりも遅く、病院向け電子カルテ市場は伸び悩んでいましたが、ここにきて、大病院から中小病院へと導入が広がり、診療所向け電子カルテ市場は普及率10%を超え、レセプトオンライン義務化もあり、今後の伸長が期待されています。 シード・プランニングは8月17日、電子カルテおよびPACS(Picture Archiving and Communication System:
医用画像ネットワークシステム)に関する市場調査結果を発表した。 それによると、昨年の電子カルテ市場規模は1103億円。今後、レセプトオンライン義務化などの影響により堅調に伸びていくことが予想され、2013年には1324億円にまで伸長すると見込んでいる。内訳は、大規模および中規模病院向けが1070億円、診療所向けが160億円、歯科診療所向けが94億円。なお、2008年現在での電子カルテ普及率は、大規模および中規模病院で約17.8%、診療所で約13%、歯科診療所で約82%という結果になっている。
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●病院向け市場 |
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一方、PACSについては、2008年の市場規模は461億円。診療報酬改訂のフィルムレス加算の影響で、昨年は病院/診療所ともに急速に市場が拡大したという。今後は、2011年頃に新規案件のピークを迎え、533億円規模に。2012年以降はリプレース需要が中心となり、徐々に縮小していく見込み。2013年には508億円程度になると予想している。
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電子カルテ入力、8割が診察中に 民間調べ |
規模の大きい医療機関で電子カルテの普及率が高いのは、一診療に関わる部門・医療スタッフが多いため、構造的に情報伝達ミスが発生するリスクが高く、このため診療情報の共有による医療安全水準の向上、さらにオーダリングシステムや医事会計システムと連動させることによる業務の効率化といったメリットが大きいからである。 またオーダリングシステムについては誤投薬などの指示ミスの防止のみならず、業務効率化に効果があることから、特に大規模医療機関での導入メリットは大きい。それを裏付けるように同システムは400床以上の医療機関で72・9%と高い普及率となっている。
このように費用対効果等の導入メリットが明確である、もしくは医療安全水準の向上に資するものであれば導入もしくはその検討がされている。
これとは逆に、例えば小規模医療機関での電子カルテの導入は、大きなメリットを感じられにくく、紙カルテで十分であると医師は感じることが多い傾向にある。
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プラネット・ツリーの医療ICTラインナップ |
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医療IT:医療施設・介護施設(学校含む)・薬局 様 業務と対応システム イメージ図 (印刷版 PDF) |
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■医療ICT商品 |
※病院向けと診療所向けの電子カルテのベンダーの違い
電子カルテは診察情報を医師が正確に記録するための機能と、検査や放射線画像、入院情報などとリンクして効率よく、かつ医療ミスがないように連携する機能があります。
診療所向けには後者はあまり必要ないので、医師が使いやすい電子カルテを導入することができますが、病院では後者が重要な機能となるため、検査システムや放射線画像システムと連携できるベンダーのうちから、医師が使いやすい電子カルテシステムを選択するという手順になります。 このため、診療所と病院とでシェアベンダーの違いがでてくると考えられます。
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