地域密着ＩＣＴ企業　プラネット・ツリー　情報提供事業｜情報提供サービス｜自然エネルギーの講演、懇談会等の講師の派遣について　講師は、三重県の青山高原ウインドファームの生みの親です。　この功績により新エネ大賞、地方自治奨励賞を受賞する。　当該講師の講演、懇談会等の講師の派遣依頼を受け付けております。

自然エネルギー

講演時のタイトルと内容
　一例です

「自然エネルギーで、脱原発！？」　・・　一例です。　ご要望に合わせて講演を致します。

今回の福島原発事故で、俄然自然エネルギーが脚光を浴びて来ました。自然エネルギーの代表格、風力発電の先駆者・藤岡和美さんが、今語ります。
藤岡さんは、１２年前に自治体初として三重県津市・青山高原に最初に風車を建てた人物です。今や青山高原には５１基の風車が稼働し、近い将来には９１基となり、世界有数のウインドファームです。
この経験をもとにエネルギーのあり方を熱く説きます。得がたい地方発の実体験者で論客です。
これからの日本は、世界は、脱原発か？自然エネルギーか？お聴きいただければ幸いです。

再生可能エネルギー

再生可能エネルギー（さいせいかのうエネルギー、英語：renewable energy）とは、比較的短期間・自発的・定常的に再生される自然現象に由来し、極めて長期間にわたって枯渇しないエネルギー源（または、そこから発生するエネルギーそのもの、もしくは、その利用形態）を指す。REと略されることもある。発電、給湯、冷暖房、輸送、燃料等に用いられる。
利用形態は多彩であるが、公的な政策や統計において対象を定義する場合、そのうちの一部だけを再生可能エネルギーの範疇に含める場合が多い。
枯渇性燃料が持つ有限性への対策、地球温暖化の緩和策、また、新たな利点を有するエネルギー源などとして普及政策利用が活発化している。近年は世界で新設される発電所の約1/3が再生可能エネルギーとなっている。

風力発電

風力発電（ふうりょくはつでん）は自然エネルギーの風の力（風力）を利用した発電方式の一つです。
風力エネルギーは再生可能エネルギーのひとつとして、地球環境の保全、エネルギーセキュリティの確保可能なエネルギー源として、多くの地に建設されている。
長所：主に環境負荷の小ささ、化石燃料の使用量削減、エネルギー安全保障、産業振興・雇用創出などが挙げられる。
短所：主に出力電力の不安定・不確実性と、周辺の環境への悪影響の問題があり、特に設置場所の選定が重要となっている。
■世界の風量発電（From　Wikipedeia）
Worldwide there are now many thousands of wind turbines operating, with a total nameplate capacity of 194,400 MW. Europe accounted for 48% of the total in 2009. World wind generation capacity more than quadrupled between 2000 and 2006, doubling about every three years.　

In 2010, Spain became Europe's leading producer of wind energy, achieving 42,976 GWh. However, Germany holds the first place in Europe in terms of installed capacity, with a total of 27,215 MW at December 31, 2010. Wind power accounts for approximately 21% of electricity use in Denmark, 18% in Portugal, 16% in Spain, 14% in the Republic of Ireland, and 9% in Germany.

青山高原ウインドファーム

青山高原にある自然エネルギーを利用した　風力発電の施設

青山高原ウインドファーム （あおやまこうげんウインドファーム）とは、風力発電事業及び電力の供給を行う日本の会社であり、かつ同社が保有する青山高原に位置する集合型風力発電所の名称である。三重県津市（旧・一志郡白山町）と三重県伊賀市（旧・名賀郡青山町）に跨って位置している。JFEエンジニアリング製のローター直径50.5m、タワー高さ50m、出力750kWの風力発電機が20基建てられており、最大出力は15,000kWである。
なお、青山高原には、久居榊原風力発電施設の4基　ウインドパーク美里の8基　ウインドパーク笠取の19基あわせて発電用風車が51基建てられている。2015年までに合計約60基・95,000kWの規模にするとしている。

自然エネルギー関連講師の略歴

講師
フジオカ　カズミ
藤岡　和美

生年月日：１９４６年（昭和２１年）６月２０日生

住所：三重県津市久居野村町

ブログURL： http://blog.goo.ne.jp/kazu_fujioka_goo

学歴：三重県立松阪高等学校、日本大学法学部

新エネ大賞、地方自治奨励賞を受賞

１９９６年　３月　三重県庁職員を経て久居市長当選（就任）　
１９９８年　７月　風力発電推進市町村全国協議会副会長就任
２０００年　３月　久居市長再選
２００１年　５月　久居市長辞任（同年７月参議院議員選挙出馬、落選）
２００２年　４月　社会福祉法人理事長就任
２００５年　５月　久居市議会議員当選
２００５年　７月　NPO法人市民風車夢の風理事長就任　
２００６年　２月　（合併）津市議会議員当選
２００７年１１月　地球温暖化対策講師養成セミナー（グリーンカレッジみえ）共同代表
２００８年１０月　中部大学（応用生物学部館環境生物科学科）特別講師
２０１０年　２月　津市議会議員再選（２０１１年４月津市長選挙出馬、落選）　
２０１０年　８月　地域政経塾「知足の会」代表幹事
２０１１年　１月　インターネット楽天市場「三重自慢」総括責任者

講師料

講師料に付きましては、先方様の条件に全て委ねさせて頂きます。

お問い合わせは、下記のプラネット・ツリー（三重県名張市、クリックでメールフォームに）

　世界的な環境問題への取り組み

■地球サミット：環境と開発に関する国際連合会議（ United Nations Conference on Environment and Development、UNCED）とは、1992年、国際連合の主催により、ブラジルのリオ・デ・ジャネイロで開催された、環境と開発をテーマとする首脳レベルでの国際会議。　この会議は、一般には地球サミット（the Earth Summit、国連地球サミット）と通称される。　環境と開発に関する国際連合会議の開催後、「生物多様性」「生物圏」といった用語が、各国の主要機関に認知され、一般にも知られるようになった。また、さまざまな地球環境問題や生態系、絶滅危惧種等に対する一般の関心が高まる契機ともなった。

　京都議定書（Kyoto Protocol to the United Nations Framework Convention on Climate Change）

京都議定書（きょうとぎていしょ、Kyoto Protocol）は、気候変動枠組条約に基づき、1997年12月11日に京都市の国立京都国際会館で開かれた第3回気候変動枠組条約締約国会議（地球温暖化防止京都会議、COP3）での議決した議定書である。正式名称は、気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書（ Kyoto Protocol to the United Nations Framework Convention on Climate Change）。
地球温暖化の原因となる、温室効果ガスの一種である二酸化炭素 (CO2)、メタン (CH4)、亜酸化窒素 (N2O)、ハイドロフルオロカーボン類 (HFCs)、パーフルオロカーボン類 (PFCs)、六フッ化硫黄 (SF6) について、先進国における削減率を1990年を基準として各国別に定め、共同で約束期間内に目標値を達成することが定められた。

　COP（Conference of the Parties）　生物の多様性に関する条約（生物多様性条約）

「COP（Conference of the Parties）」とは、国際条約を結んだ国が集まる会議（締約国会議）のことです。生物多様性条約とは
「生物の多様性に関する条約（生物多様性条約：Convention on Biological Diversity）」は、ラムサール条約やワシントン条約などの特定の地域、種の保全の取組みだけでは生物多様性の保全を図ることができないとの認識から、新たな包括的な枠組みとして提案されました。「生物の多様性に関する条約（生物多様性条約）」は、個別の種や特定の生態系に限らず、時間的、空間的な広がりを想定した、地球規模で生物多様性の保全を目指す、唯一の国際条約です。
1992年6月ブラジルで開催された国連環境開発会議（地球サミット）で、条約に加盟するための署名が開始され、1993年12月29日に発効しました。この条約はまた、生物多様性の保全だけでなく、持続可能な利用を明記した条約でもあります。
　

　補足説明（＊）

＊１：福島第一原子力発電所事故（ふくしまだいいちげんしりょくはつでんしょじこ）とは、2011年3月11日に東京電力福島第一原子力発電所において発生した、大量の放射性物質の流出を伴う原子力事故。
国際原子力事象評価尺度（INES）は確定していないが、原子力安全・保安院による暫定評価は最悪のレベル7（深刻な事故）である。レベル7の原子力事故は、1986年にソビエト連邦で起きたチェルノブイリ原子力発電所事故以来2例目である。
大地震、大津波、全電源喪失、原子炉および使用済み核燃料プールの異常、放射性物質漏出が複数の炉で連鎖的かつ並行的に発生した。事故は被害が大きく収束の難しいものになっている。
■放射線情報　　・・　　地球環境スキャニングプロジェクトとSAFECASTによって定点計測された全国の放射線量情報をリアルタイム（5分ごと）に更新(Yahoo提供）　　　　原子力防災 Ｑ＆Ａ（(財)原子力安全技術センター）

　自然エネルギーに関するニュース

■「自然エネルギー財団」設立イベント開催　ソフトバンク・孫氏 （日本経済新聞　2011/9/12 ）
　ソフトバンクの孫正義社長が個人で10億円を投じて立ち上げた「自然エネルギー財団」は12日、東京都内で設立イベントを開き、本格始動した。代表理事・理事長にスウェーデンのエネルギー庁元長官のトーマス・コバリエル氏が就任。財団は自然エネルギーの専門家の提言をまとめて発信していく。
　同日午前、設立者としてあいさつした孫氏は「福島や日本だけでなく、エネルギー問題は世界共通の関心事になった。中・長期的に原発依存から脱却し、自然エネルギーの普及・拡大を進めなければならない」と訴えた。
　コバリエル氏は脱・原発論者として知られ、８月にスウェーデンのエネルギー庁長官を辞任、新たに財団の理事長に就いた。海外政府機関の有力者を招き、財団は自然エネルギー推進の働きかけを強める考えだ。

■国家戦略室を軸に　「自然エネルギー庁」構想で枝野氏（2011.6.13）
　枝野幸男官房長官は１３日午前の記者会見で、菅直人首相が太陽光や風力など自然エネルギーの導入推進に向け「自然エネルギー推進庁」など新組織設置を検討する考えを示したことについて「先日、新成長戦略会議の下にチームを立ち上げたところだ」と指摘し、将来は国家戦略室を中心に省庁横断的な組織とする考えを明らかにした。
　資源エネルギー庁と業務が重なる点に関しては「今までも資源エネルギー庁と環境省の２つの省庁にまたがってきている。内閣として一体的に強力に進める対応が必要だというのが首相の指示だ」と述べた。

■自然エネルギー普及へ協議会＝休耕田で太陽光発電も―ソフトバンク主導19道県参加
　ソフトバンクは25日、太陽光発電や風力発電などの自然エネルギー普及を促進するため、北海道など19道県と共同で「自然エネルギー協議会」を7月上旬に設立すると発表した。ソフトバンクは、参加自治体の休耕田に太陽光パネルを敷き詰めるプロジェクトも構想。協議会はそのための農地利用規制の緩和など、具体的な政策を国や電力会社に提言していく。
　協議会に参加するのは、北海道のほか、秋田、埼玉、神奈川、福井、山梨、長野、静岡、愛知、三重、岡山、広島、香川、高知、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎の各県。
　東日本大震災と福島第1原発の事故で電力不足が深刻化する中、ソフトバンクの孫正義社長が自然エネルギーの普及に取り組む自治体を中心に協力を求め、実現した。東京都内で同日、共同記者会見を開いた。
　ソフトバンクは各自治体と個別に協議し、休耕田や耕作放棄地などを活用。10メガ〜40メガワット規模の太陽光発電施設の整備を進める。グループ売上高3兆円の数％を投入する方針で、孫社長は「赤字にはしない」としている。
時事通信 2011年5月25日(水)21時8分配より転載信

ブログ：「自然エネルギーの事｜ソフトバンクの動きと弊社の取り組み」（2011年5月26日）

自然エネルギーに関連する書籍紹介

情報提供サービス｜自然エネルギーの講演、懇談会等の講師の派遣について

Information Services | Conference and renewable energy, such as the dispatch of instructors meeting.
For renewable energy, alternative energy are being reviewed and there is a nuclear accident in Fukushima.
An introduction to instructors Fujioka's history.
Fujioka was the mayor Hisai. At that time, "led by local governments, large-scale wind power purchase by the nation's first objective" set up. He was Crisscross the country as a "Mayor windmill". New Energy Award and the awards encourage local autonomy in recognition.